電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）においてダイバーシティ＆インクルージョン領域に対応する専門組織「電通ダイバーシティ・ラボ」（以下「DDL」）は、2018年10月に全国20～59歳の個人60,000名を対象に、LGBTを含む性的少数者＝セクシュアル・マイノリティ（以下「LGBT」層）に関する広範な調査を行いました。その結果、LGBT層に該当する人は8.9％、「LGBT」という言葉の浸透率は68.5％となりました。…
ちらっと斜め読みしただけですが、どのような設問で分類したのかが明かされていないような・・・それだと、統計的に正しい調査であったのか、この記事だけでは分かりませんね。 以前取り上げられた調査結果でも、実は、少しでも同性に対して「好意的に感じる事がある」「好感を持つ事がある」と答えた人を全部LGBT扱いにしていた結果であった、なんて話があったと思います。 そういう分類の仕方をされれば、同性に対して嫌悪感を感じる、というような人以外は、みんなLGBTにされてしまう可能性がありますね。 人間は、性的な意味ではなく、人間的な面で同性に惚れる、という事だってあるわけです。また、同性から見ても魅力があるというような人物もいるわけです。そういうのを全てLGBTにカウントしてしまったら、ほとんどの人がストレートではなくなってしまいますよね。 この調査では１２種類に性別を分類していますが、そのうちストレートは二種類のみ。その他を合算してすべてLGBTとして結果を出しているわけで、かなり強引な分類の仕方とも見えなくもないわけですが、それでもこの程度の数値しか出ていないとすると、実際はかなり少ないのかな、と言う印象にもなりますね。
ただ流される情報を受け取るだけの側からしたら、世論調査の結果などと言われても、実際にどのような調査（質問）をしたのか、また本当にそのとおり適正に行われたのかを検証することができません。 まったく調査せず適当に結果をでっち上げて発表することだって可能なわけです。（※上記の調査がどうなのかは分かりませんが。） あらゆる世論調査は、質問の仕方で答えを誘導できてしまいます よくある政治的な世論調査も、現代においては正しい結果が出ていないとよく指摘されていますね。 なぜなら、調査方法が電話帳からランダムに選んだ番号に掛けてアンケートに協力してもらうという調査方法をとっているのだとか。 平日の日中に自宅で電話を取れる人、という時点で、働き盛りのサラリーマンの層は除外されてしまいまうわけですから。 またそのような調査に協力したくないと拒否してしまう人も居るわけですから、積極的に答える人というのは、ある種の政治的活動に積極的な層だけが解答する傾向が強くなる、という可能性が予想されるわけですね。 ネット上にも都市伝説のようなデマが溢れかえり、マスメディアも裏も取らず捏造情報を流すようになったと言われる昨今、情報はすべて参考程度、話半分に疑ってかかる必要がある時代となったと思います。
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