Windows10でLZHが解凍できなくなった！？こうして、誤情報の蔓延で物事(LZH)は終焉を迎えるのか・・・(-_-;)

Windows10でLZHが解凍できなくなった模様

これまではZIPとLHA(拡張子LZH)はWindowsの標準機能で解凍できていたのが、どうやらCreators Update (1703 - 2017年4月) で、LHAがサポートから外されたのだとか。

解凍ソフトがフリーソフトで星の数ほどありますので、好きなのを入れれば解凍できますが・・・

あまりパソコンに詳しくない人も居ますので、初期状態で解凍できないのは、ちょっと不便ですねぇ・・・（結構lzh形式で圧縮して送ってしまっていたので・・・「解凍できない」と言われる事が・・・-_-;)

まぁ、マイクロソフトがサポートを打ち切ったのは別にとやかく言う話でもありませんが、ちょっと気になったのは、どうやら

「LZHはセキュリティリスクが含まれるため使用しないほうがいい」

と言う話が定着しつつある？と言うこと。。。

検索してみたら、例えば大塚商会のHPには下記のような解説が・・・

MicrosoftがLZHのサポートを終了した経緯は下記が考えられます。

1.　2010年6月にLZHの開発者のMicoo氏がセキュリティの脆弱性について明言し、開発の停止と利用の中止呼びかけたこと
※現在開発者のホームページは閉鎖されており閲覧はできません

  「LZH」の開発中止--使用しないよう作者が注意喚起(CNET Japan)

  LZHファイルの使用は危険！作者が使用中止を呼びかけ (ITpro)

リンク先の解説を見ても、「作者が開発中止。使用中止を呼びかけている」というところで話が終わっている。

って、ちょまてぇい！

その後開発は継続されることになったはずですが？！

前に書きましたが、

確かに経緯としては、LHAの作者さんが脆弱性が発見されたので、JVNやIPA等の、その種の情報を公開している団体に登録申請したところ、「そんなマイナーなソフトの情報は載せないよ」と無視されてしまった。

(※作者さんはセキュリティホールはちゃんと修正対応している。）

その事で不信感を持った作者さんが開発の中止を発表してしまった。

ということなのですが、

その後、たくさんのLZHユーザーから大量の苦情？が寄せられ渋々受理、作者さんも開発継続となった

と言う経緯があったはず。

LZHというのは純国産の圧縮形式で歴史も古く、また指摘されている脆弱性というのは他の圧縮形式にも含まれる一般的なものなのだそうですが。

LZHだけ（日本国内では知名度が高かったため？）がやり玉に挙がってしまい、誤解が広まってしまったと言う印象です。

さらに、大塚商会のページには「作者は開発を中止しHPを閉鎖」と書いてありますが、

作者のMicco氏のサイトは移転しただけで閉鎖してねぇし！！

サイトはちゃんと生きていて、今月もLZHに関する脆弱性修正の更新が公開されていますわな。。。

（とりあえず、大塚商会には誤情報の訂正を進言しておきますが、Micco氏&LZHを応援したい人は拡散・援護射撃をお願いします。。。）

しかし、検索結果を見た通り、どうやら「脆弱性有り」「開発注意」「作者が使用中止を呼びかける」と言うような情報だけがネット上に蔓延してしまっている模様

その結果として、Microsoftも対応を中止したのかも知れないし、セキュリティソフトベンダーもその情報を受けて「非対応」としてしまったところも多いのかも知れない。

この状況では、いよいよ、LZHは過去の遺物として、廃れていくようになっていくのかも知れない。

個人的には「zip」もかなり危うい形式な印象がありますけどねぇ。。。

日本人が作った純国産のソフトがこのようにして消えていくのはとても悔しいところですが。。。

こちらの議論を読むと、やはりLZHはオワコンの運命なのかなぁ・・・と言う気がしてきますね。

（LHAの作者さんてお医者さんなんですね。まぁ作者さんもやがていつか死ぬときが来るわけで、個人で開発されていたものは、開発者の寿命とともに終演を迎えるのは宿命か・・・）

余談ですが・・・

日本は国産OSの開発を諦めて久しいですが、本当は、国防の観点からは、独自OSの開発を政府主導で行うべきだと思うのですけどね。

他国の作ったソフトにすべての機器の制御が任されているというのは、情報はすべて他国に漏れるし、相手の国に生命線を握られているような状態なわけですが。（フランスやイギリスなどは、政府関係の重要な機関ではMicrosoftではない独自開発のOSを使用しているとも聞いたことがあります。）

例えば、戦闘機やミサイルなどの兵器をアメリカから買います。アメリカ以外の国も、兵器を他国に販売している国はいくつもあります。では、それらの兵器を売った国が、その売った兵器で攻められてしまうリスクはないのか？と言う問題があるわけです。

そのようなリスクを回避するため、兵器を販売している国は、敵対関係になった瞬間に、それらの兵器を使用不能にしてしまうコマンドを制御ソフトの中に仕込んであるのだとか。

例えば仮に、日本がアメリカと戦争すると言う可能性が出てきた時、アメリカから買った兵器は、米軍のコマンド発信一発で、一切使用不能となってしまうわけです。

そのような機能の含まれる部分はブラックボックス化されており、兵器を購入した国でも、その部分には絶対に触れてはいけないという契約になっているそうで。また、ブラックボックスの蓋を開けただけで、それが兵器を売った国に通知される仕組みになっているとか。韓国軍が契約を無視してそれを分解して即米軍にバレ、アメリカを激怒させてしまったなんて話も近年ありましたね(笑)

それだけではない、Windows, Android, iOS, JAVA 等などなど、あらゆる製品の制御OSが、アメリカの企業が作ったものでできています。。。

今の機械というのは、ほとんどがそれらのソフトウェアによって制御されています。逆に言えば、それらの企業が、もし、そのOSを起動不能にしてしまうコマンドを仕込んでいたとしたら・・・？

例えば、発電所の機器がそれらのソフトで制御されていたとしたら？
コマンド発令で兵器を無効化するだけではなく、日本中のあらゆる電気機器を使用不能にする事が可能となるわけです。

電気がなければ、水も飲めない（電気が来ない＝水道局でポンプが動かない＝家庭にも水が来ない）状態になるのですから。。。

これは、制御OSを作っている国(企業)に生命線を握られていると言っても良い状態なわけですよね・・・
（まぁ極論ではありますが。）

国家安全保障という意味で考えたら、そのようなライフラインに関わる機器の制御は、政府主導の純国産のソフトウェアを使用すべきなのだと思うのですが。。。

※日本がアメリカの一州であるような友好的な状態を堅持する限りは問題ないですが。